ニュース、新聞で毎日のように見たり、聞いたりする「日経平均株価」。

名前から連想するには、「日本経済新聞社が計算して出している株価の平均？」とう感じになります。

日本の株価指数として必ずと言っていいほど登場する「日経平均株価」、どのようなものなのか調べて見ました。

日経平均株価とは、日本における主要２２５銘柄（株式上場している会社主要２２５社）の株価の平均、と簡単に書くにこうなります。

ただ、これら銘柄の株価を足して２２５で割っても、日経平均株価で発表されている数字と同じにはなりません。

それは、株式市場で分割、統合などがあった場合、市況変動以外の理由で株価が変わります。

例えば、１株=￥１,０００で取引されていた銘柄が、１株を２株に分割したといます。

そうすると、単純に考えると１株の価格も２分の１の￥５００ぐらいで落ち着くと考えられます。

この株価を足して、２２５で割ったとしたら、昨日までの日経平均株価とは違うものとなってしまい、指標としての連続性がなくなります。

そこで、日経平均株価では、「除数」を修正することにより連続性を保つようにしています。

この除数は、日本経済新聞などで確認する事ができます。

あと、日経平均株価は、各銘柄の株価を５０円額面に換算して算出しています。

（額面制度廃止後、それまでの額面を「みなし額面」として算出。）

この「みなし額面」を変更することにより、日経平均株価の指数としての連続性を保つようにする事もあります。

計算方法まとめると、日経平均株価＝２２５銘柄の指数採用株価合計÷除数となります。

（指数採用株価とは、株価×５０÷みなし額面、※一部「みなし額面」が￥５０以外のものもあります。）

今まで見てきた事からも、日経平均株価は、日本の代表する株価の値動きを反映していると言えると思います。

「日経平均株価」は、株式指数としての連続性も保たれている事もわかります。

この「日経平均」の派生金融商品が、「日経２２５先物」、「日経２２５mini」などになります。

日本株価のインデックスと言ってよい「日経平均株価」、だからこそ「日経２２５先物」、「日経２２５mini」などの金融派生商品が生まれ、成り立つのではないでしょうか。

※日経平均株価には著作権があり、日本経済新聞社にあります。
※日経平均の派生金融商品に関しては、日本経済新聞社が指数の保有社者、管理者として、日経平均の利用を許可していますが、商品の保障、責任を負っているものではありません。